PLAN A耐震診断
＋補強計画
- Range
- 専門家による耐震診断＋補強プラン作成
- Period
- 約 1〜2週間
まずは現状把握から。自治体補助が活用できれば実質負担も小さく、耐震リフォームの第一歩としておすすめです。
Reform ／ By Purpose ／ Seismic
家族の命を、地震から守る
耐震リフォーム
耐震診断から壁量補強・基礎補強・屋根軽量化まで。 大切な家族を守る、地震に強い住まいへ。
- Price 価格目安 30万円 〜
- Period 工期目安 1週間 〜 2ヶ月
- Diagnosis 耐震診断 事前に必須
- Subsidy 補助金活用 自治体対応
地震に備える、
家族のための投資。
耐震リフォームは、ご家族の命と財産を守る最も重要なリフォーム。1981年（昭和56年）以前の旧耐震基準で建てられた住宅は、現在の基準を満たしておらず、大地震時のリスクが懸念されます。
耐震診断で家の状態を「見える化」することから始め、必要な補強箇所と工事内容、概算費用を提示。診断には自治体の補助金が出るケースも多く、まずは現状把握だけでも価値があります。
平井建設は、2016年の熊本地震では、構造の弱い家がどう壊れるかを目の当たりにしてきました。経験に基づき、効果的で確実な耐震補強をご提案します。
耐震リフォーム、4つの魅力。
命と財産を守る、最も重要なリフォーム。耐震補強のメリットをご紹介します。
Feature 01
家族の命を守る
大地震時の倒壊リスクを大幅に減らせます。ご家族の命と財産を守る、最も価値のある投資のひとつです。
Feature 02
耐震診断で現状把握
まずは耐震診断で家の状態を「見える化」。多くの自治体で診断費用の補助があり、現状把握から始められます。
Feature 03
部分補強でも効果大
全面補強だけでなく、1階リビング周辺だけ、寝室周辺だけなど、必要な箇所から段階的に補強できます。
Feature 04
他のリフォームと合わせて
外壁・屋根・内装などのリフォーム時に同時施工することで、コストを抑えて耐震補強を実現できます。
Feature 01
まずは耐震診断で、
まずは耐震診断で、
家の状態を見える化。
耐震リフォームの第一歩は、現状を正確に把握すること。専門家による耐震診断で、家の構造・壁の配置・劣化状態を調査し、地震に対する強度を数値で算出します。
多くの自治体で診断費用の補助があり、無料〜数万円の自己負担で実施可能。診断結果をもとに、優先順位を整理した補強プランをご提案します。
耐震診断自治体補助構造調査劣化診断強度数値化
Feature 02
壁量補強・基礎補強で、
壁量補強・基礎補強で、
地震に強い構造に。
耐震補強の中心は、壁量を増やす・配置を整える・接合金物で固める、の3点。耐力壁を増設し、基礎と土台、土台と柱、柱と梁を金物で確実に緊結することで、地震時の変形を抑えます。
耐力壁筋交い接合金物基礎補強
Feature 03
屋根軽量化で、
屋根軽量化で、
重心を下げる。
重い瓦屋根からガルバリウム鋼板などの軽量屋根材への葺き替えは、家の重心を下げる効果的な耐震対策。屋根の重量が約1/10になることで、地震時の揺れ幅が大幅に減少します。
屋根葺き替えは外観も一新する機会でもあります。耐震性能アップと家の長寿命化、両方を実現できる、コストパフォーマンスの高い工事です。
屋根軽量化ガルバリウム瓦から金属葺き替え耐震性向上
リフォームメニュー例
建物の現状と補強範囲に合わせた、耐震リフォームのメニュー例をご紹介します。
PLAN A耐震診断
PLAN B1階主要部
耐震補強
- Range
- 1階リビング・寝室周辺の壁量補強
- Period
- 約 2〜3週間
命を守る部屋（1階リビング・寝室）を集中的に補強する効率的なプラン。コストを抑えながら、要点を押さえます。
PLAN C家全体
耐震補強
- Range
- 壁量・基礎・接合金物・屋根の総合補強
- Period
- 約 1〜2ヶ月
建物全体を現行耐震基準レベルまで引き上げる総合補強。長く安心して暮らせる住まいへ整えます。
耐震リフォームの
よくあるご質問
予算・工期・診断方法など、耐震リフォームについてよくいただくご質問にお答えします。
規模によります。部分補強であれば居ながら工事可能、家全体の補強は1〜2週間の仮住まいが必要なケースもあります。工程の組み方で生活への影響を最小化します。
1981年（昭和56年）5月以前に建築確認を受けた建物は、現行の新耐震基準よりも低い基準で建てられています。1981年以前の住宅にお住まいの方は、特に耐震診断をおすすめします。
専門家が建物の構造・壁の配置・基礎・接合部などを調査し、地震に対する強度を「上部構造評点」という数値で算出する診断です。費用は10〜30万円が目安で、自治体補助があるケースが多いです。
部分補強で100〜200万円、家全体の耐震補強で300〜500万円、屋根軽量化込みで400〜700万円が一般的な目安です。建物の現状や補強範囲により幅が大きく、診断後に正確なお見積もりをご提案します。
多くの自治体で耐震診断・耐震改修への補助金制度があります。診断費用は無料〜10万円、改修費用は最大100万円以上の補助が出ることも。最新の制度を確認のうえご案内します。
まずは、お気軽にご相談ください。
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